History

4月　脱ガラケー！営業員の携帯がスマホに統一化

3月 情報システム部の名称”アスタリスク”を部門間の連携を促進し、業務の効率化への「橋渡し」を担う意味を持つ”ブリッジワークス”へとと改称

2月 AIによる需要予測ツールの導入

1月 時代の変化に対応し、新たな挑戦をすべく、42年続いた北部市場店を閉店

2024

1月 石川県 能登半島の大地震の発生

12月 加地邸の運営などをメインとする株式会社アンティークラバーズを設立

10月 unicoがCO2削減・省エネに貢献により、スマートライフスタイルを受賞

9月 川崎フロンターレと協同で多摩川清掃イベント実施

7月 営業員向けのサテライトオフィス契約

4月 ECサイトの名称が「foodware+」に変更

4月 福岡支店開業

3月 加地邸が「湯道100選」の選出

2023

10月 消費税のインボイス制度開始

9月 ガソリン価格過去最高、物価高続く

8月 夏の甲子園で慶応１０７年ぶり優勝

5月 ChatGPTなどの生成ＡＩ急速に普及。

5月 新型コロナが「５類」へ移行

4月 日銀新総裁に植田和男氏就任

3月 ＷＢＣ、日本が１４年ぶり優勝

1月 岸田首相が少子化対策拡充を表明

10月 ウィキペディアページ創設

9月 駅前売店 閉店

8月 AirHeart 貨物運送事業開始

7月 インフレの中、超大型容器の販売を強化。

6月 Saas型経費システムをヨネヤマグループ全社に統合導入

6月 滝沢具幸の日本画『芽生』を長野県飯田市美術博物館へ寄贈。

4月 IFDSIGN AWARD2022 加地邸受賞

4月 名古屋支店を開設

2022

11月 サッカーW杯日本代表16強ドイツ、スペインに勝利

10月 円安1ドル150円突破

7月 元内閣総理大臣 安倍晋三氏 銃撃事件

6月 マイクロソフト社「Internet Explorer」サポート終了

4月 プラスチック資源循環促進法施行

4月 東京証券取引所が再編

3月 多摩川スカイブリッジが開通

2月 ロシアによるウクライナ侵略

12月 エコプロダクツに出展

11月 AACA賞 特別賞 加地邸受賞

10月 グッドデザイン賞2021 加地邸受賞

9月 日本空間デザイン賞 加地邸受賞

5月 未来型物流会社AIR HEARTを創業

5月 BayFM「ニュースイッチ」に出演

4月 横浜市、川崎市、さいたま市からSDGs企業として認証取得

3月 社内起業によりウイスキーバーTMBをunicoに開設

2月 スーパーマーケットトレードショーに出展

2021

ゴルフ松山英樹 マスターズ優勝

野球大谷翔平 メジャーMVP

岸田内閣

東京五輪 日本は史上最多58メダル

1年遅れ「東京2020オリンピック」開催

新型コロナワクチン接種開始

8月 受注システムにRPA、AIによるファックス受注導入

4月 リモート勤務 希望者より開始

4月 社内留学「シルシルミシル研修」開始

2月 スーパーマーケットトレードショーに出展

2020

レジ袋有料化義務化

COVID-19の流行

12月 ECサイト pack＋開設

7月 エフアンドテイ本社をunicoに移転

7月 本社機能（経理、総務）をunicoに移転

3月 FSC®認証取得

2019

元号 令和へ

消費税率10％に増税

G20「大阪サミット2019」開催

POPWAREを開設

不動産事業としてunicoB開店

TVK「神奈川ビジネスUp To Date」に出演

2018

働き方改革関連法成立

米抜きTPP11が発効

焼津営業所を開設

子会社「アップル」と「ノーサン」を株式会社モノウエアとして統合

酒類販売業免許を所得

不動産事業としてunico開店

所有不動産「加地邸」国指定登録有形文化財に登録

2017

電力自由化開始

「インスタ映え」「忖度」が新語・流行語大賞

宇都宮営業所を開設

岡山DCを開設

大手経済誌ダイヤモンド経営者倶楽部より優秀企業賞受賞

役員役職呼称から「さん付け運動」を開始

従業員持株会設立

2016

COP21パリ協定発効

外国人観光客激増、爆買ブーム

11月 「顧客企業満足度向上」を目的とし株式会社不満買取センターと共同調査を実施

静岡焼津DC増床・移転

日本野菜ソムリエ協会と業務提携

企業理念の再定義として存在目的と7つの行動規範をリリース

人事考課を構築

2015

国連総会でSDGsの採択

TPP交渉が大筋合意

Apple Watchが発売

社員全員のキャリアアップセミナーを開始

パートナー企業様向けの経営方針説明会を実施

第一回ザ・コーポレートゲームズ東京2014に参加

本社屋上にソーラーパネルを設置

2014

消費税率が8％に増税

ゆるきゃらブーム到来

社内SNS開始

埼玉支店を増床・移転

川崎支店と横浜支店の営業部門を統合

東京支店を増床・移転し、東京支店と本社サポート部を統合

社員全員のEMS（Employee Motivation Survey）を開始

倉庫内管理にハンディーターミナルを導入

2013

日本TPP交渉

「和食」がユネスコ無形文化遺産に登録

東京支店を品川インターシティへ移転

ロゴマークを加え、CI（コ－ポレート・アイデンティティ）変更・多摩支店を増床 / 移転

webによる受発注プラットフォームを構築

従業員の表彰制度【オブ・ザイヤー】【社長賞】を導入

2012

消費増税法成立

欧州債務危機の影響を発端とした景気後退局面へ

スカイツリー開業

BCP(事業継続計画)の一環で基幹システムを移動し、セキュリ　ティ強化

営業支援ツールとしてグループウェアとモバイル端末「ipad」導入

2011

東日本大震災

歴史的円高、1＄75円32銭

サッカー女子W杯 日本優勝

仕入先との伝票レスを実施

2010

日本年金機構発足

待機児童過去最多、高校授業料実質無償化

陶器磁器のリサイクル事業「OneDishAid」において、容器包　装3R推進環境大臣賞「優秀賞」受賞

夏の猛暑対策として倉庫屋根の遮熱加工 開始

埼玉支店を増床 / 移転

2009

米大統領にオバマ氏就任

消費者庁発足

フードデザイン事業部を創設

2008

リーマンショックが世界に波及、株価暴落

中国製餃子で中毒、殺虫剤メタミドホス検出

北京五輪

流通BMSによるスーパーマーケットと受発注を開始

2007

第一回東京マラソン開催

全米でiPhone発売開始

郵政民営化

統合システム5代目「わいふぁいぶ」を導入、ERPを構築

ダンボールを中心に展開する専門商社の株式会社ノーサン（現モノウェア）のM&Aに成功。

2006

日本の人口減少局面へ

テレホンカード廃止

web-EDIシステムを導入、受注運用開始

大阪営業所を開設

2002

デフレ不況深刻化

サッカー日韓ワールドカップ　ベスト16

大手コンビニエンスストアの割り箸の製造・供給に携わり、中国天津と埼玉県入間市に拠点を設け、年間最大6億膳を製造販売する。

2000

東京支店を開設

1994

円高加速、戦後初の100円突破

税制改革法成立、消費税5％

埼玉支店を開設

1992

バブル崩壊で不況深刻化

国際平和協力法（PKO）成立

11月 勲五等雙光旭日章叙勲

1991

12月 ソ連消滅。独立国家共同体創設。

川崎市川崎区大川町に本社ビル建築、本社を移転

1989

新元号「平成」

消費税スタート

日経平均が史上最高額

千葉支店を開設

株式会社エフアンドティを設立し、当初はピーナッツ等の加工製造したが、その後ニュージーランドにて青果物の栽培契約及び輸入を開始。

1987

バブル景気始まる

国鉄分割民営化、JR誕生

初の携帯電話が登場

11月 文部大臣表彰

5月 紺綬褒章

4月 藍綬褒章

1986

チェルノブイリ原子力発電所事故

代表取締役社長米山貞三（二代目）就任。

1984

多摩支店を開設

1981

土光臨調

マルエツがダイエーグループのサンコーと合併、新生マルエツが発足

2月 中小企業庁長官表彰

1978

8月 日中平和友好条約調印

横浜支店を開設

1974

セブンイレブンが東京都江東区豊洲に第一号店を出店

ウォーターゲート事件

インドネシア・スマトラでかつて日本が植林した松を割り箸の原料する目的で現地合弁企業PT.ピロックインドネシアを設立し割り箸の製造に着手。
同事業は1979年（昭和54年）に終了した。当時の為替レートは1ドル＝300円だった。

1973

ロータリークラブ川崎クラブ会長になる

製造と販売を分離する目的で、株式会社ヨネヤマ加工（現 株式会社モノウェア）を設立し、印刷・製袋（商品名：エリートバッグ（商標登録））・ワロンの製造を開始。
高級オフセット印刷機を導入しポスターなどの写真印刷を主力に、横浜駅周辺のショッピングセンター・銀座マギー・浜田幸一衆議院議員の選挙ポスターなどを印刷する。
主力商品であった広告入りマッチは使い捨てライターの出現で衰退していった。

1970

3月 大阪にて日本万国博覧会開催

川崎市川崎区日進町に新館ビル建築、本社を移転

1967

三種の神器（3C）の普及

ASEAN（東南アジア諸国連合）結成

5月 紺綬褒章

1965

商号を株式会社ヨネヤマと改称

1963

ワシントン大行進

名神高速道路開業

川崎市川崎区に別館ビル建築、本社を移転

1962

岩戸景気

東京タワー完成

12月 資本金100万円。本店所在地は川崎市川崎区砂子にて株式会社米山商店として設立。社員は20名。

1951

サンフランシスコ講和条約調印・発効

日米安全保障条約調印

川崎市川崎区小川町にて現業を創業

1946

GHQが公職追放を指令

11月 日本国憲法公布

2月 第一次農地改革